エンジニアはその特殊な知識や経験、技術などもあって、ヘッドハンティングの対象となることも珍しくはない。
国内、海外問わず様々な形でこの引き抜き工作が行われたりしている。
一方で、ここで引き抜かれた側にとって大きな問題となるのが、技術等の漏えいである。特に日本の技術は他には真似が出来ないような、特許に類するようなものも含めて多数存在しているとされる。
こうした技術を得ようと動くところがあっても何ら不思議ではない。無論、各社ともエンジニアによる情報とりわけ機密情報なども含めて技術情報などは、その漏えいがなされないように慎重に対応がなされているところである。
エンジニア側でこうした守秘義務について、特に昔はそれほど危機意識が薄かったせいか、この手の漏えい問題が多発していた。その後、このままだと機密情報が競合他社によって利用されてしまうということで、危機意識を強く持ったところでは、情報の漏えいに関する対策を強化してきている。
漏らした場合にはその代償となる巨額の賠償が課されるように、社内のコンプライアンスを強化してきているところも目立ってきている。今後、こうした情報漏えいが起きないように、働く側にあっても慎重に行動することが求められるが、退職後も同様に漏えいしないように守秘義務の徹底を行うことが、雇用者側、労働者側ともに重要となる。
一筆への記載だけで済むかどうか、定期的な研修等の実施なども必要不可欠である。